「アルバイトの採用コストが高くて悩んでいる」
「自社の採用単価が平均と比べて適正か知りたい」
アルバイトの採用担当者や経営者のなかには、このような悩みを抱える方も多いのではないでしょうか。アルバイトの採用単価は年々上昇しており、費用の見直しは多くの企業にとって急務です。
この記事では、採用単価の定義や計算方法から、業種別の平均データまで詳しく解説します。無駄なコストを削り、効率よく人材を確保する方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
※この記事は2026年3月21日時点の情報をもとに作成しています。
アルバイトの採用単価とは？
アルバイトの採用コストについて考えるうえでは、採用単価に対する正確な理解が欠かせません。
まずは、「そもそも採用単価とは何なのか」という基本事項や、その計算方法を押さえておきましょう。
採用単価の定義
アルバイトの採用単価とは、企業がアルバイト1人を雇うためにかかった費用の合計金額のことです。
この費用には、社内で発生する「内部コスト」と、社外に対して支払う「外部コスト」の両方が含まれます。
・内部コストの例：店長や人事担当者の人件費など
・外部コストの例：求人媒体への出稿費、説明会の開催費用など
採用単価を計算する際、求人広告の掲載料のように明確な費用のみを見てしまいがちです。
しかし実際には、面接や連絡対応の人件費など、目には見えづらい多くのコストが採用までにかかっています。このような費用も含め、総額を正しく把握することが大切です。
採用単価の計算方法
採用単価は、次の計算式で算出できます。
この基本的な計算式に実際の数値を当てはめることで、自社の採用単価を計算することが可能です。
| 採用単価（円／人）＝採用費用の総額（外部コスト＋内部コスト） ÷ 採用人数 |
たとえば、1回の求人で5人のアルバイトを採用できたケースを考えてみましょう。
| 内部コスト | 外部コスト |
| 店長の人件費として5万円 （時給2,000円×25時間） | 求人媒体への掲載料として20万円 |
この場合、採用費用の総額は「20万円＋5万円＝25万円」です。
これを採用人数の5人で割ると、1人あたりの採用単価は「5万円」になります。
自社の数値を計算し、現状の採用単価を正しく把握してみてください。
アルバイトにおける採用単価の平均と実態
自社の採用単価を計算しても、それが世間一般と比べて高いのか安いのか分からなければ、採用コストの見直しにつなげられません。
採用単価の設定や見直しを行うにあたっては、採用単価の相場を把握することが大切です。
ここでは、株式会社マイナビの調査データを踏まえながら、アルバイト採用単価の平均や実態について見ていきましょう。
アルバイトの採用単価は「全業種平均で約7万円」
株式会社マイナビの調査データによると、アルバイト採用単価の全業種平均は約7万円となっています。
これは、2022年の実績等をもとに算出された数値です。
つまり、1人のアルバイトを雇うために、平均して7万円の費用がかかっている計算になります。あくまで平均値であり、採用単価が7万円を超えるケースも珍しくありません。企業にとっては決して見過ごせない支出といえるでしょう。
とはいえ、単価を抑えようと安易に時給を下げると、応募が集まらず募集期間が長引く恐れがあります。
募集条件や採用手法の改善に加えて、採用後の定着まで含めた全体的な対策が重要です。
業種別・企業規模別の採用単価
次に、業種別・企業規模別の採用単価を見ていきましょう。業種別に見ると、採用単価の平均は約4万円～11万円とかなりの幅があります。
| 業種 | 1人あたりの平均採用単価 |
| ホールキッチン・調理補助（飲食・フード） | 6.7万円 |
| 接客（ホテル・旅館） | 3.9万円 |
| 販売・接客（コンビニ・スーパー） | 5.8万円 |
| 販売・接客（パチンコ・カラオケ・ネットカフェなど） | 7.6万円 |
| 販売・接客（その他小売・サービス） | 7.9万円 |
| 警備・交通誘導（セキュリティ・設備工事） | 7.4万円 |
| 清掃（ビル管理・メンテナンス） | 7.0万円 |
| 家庭教師・講師・試験監督（教育・学校法人） | 4.6万円 |
| 介護 | 6.4万円 |
| 保育 | 11.2万円 |
| 事務・データ入力・受付・コールセンター | 8.3万円 |
| 配送・引越し・ドライバー（陸運） | 7.9万円 |
| 軽作業（倉庫・物流） | 7.1万円 |
| 製造ライン・加工（メーカー） | 10.6万円 |
| 建築・土木作業員（建設・土木） | 5.2万円 |
専門的なスキルや資格が求められる業種ほど、単価が高くなる傾向が読み取れます。
保育や製造ラインといった分野は、採用単価が10万円を超えている状況です。
一方で、特別な資格を必須とせず、幅広い層が応募しやすい業種は、採用単価が低めの傾向があります。
続いて、企業規模別のデータを見ていきましょう。
| 企業規模（正社員数） | 1人あたりの平均採用単価 |
| 100人未満 | 5.7万円 |
| 100～299人 | 7.2万円 |
| 300～499人 | 10.1万円 |
| 500人以上 | 10.2万円 |
企業規模別に見ると、規模が大きくなるほど採用単価も高額になる傾向が読み取れます。
正社員数が500人以上の企業は、100人未満の企業と比べて約2倍のコスト水準です。
大規模な企業は、採用活動にシステムや人員を多く投入しているためでしょう。
反対に、小規模な企業や店舗は、予算の都合から十分な費用をかけられていない現状がうかがえます。
採用単価の推移は年々上昇傾向にある
過去数年のデータを比較すると、アルバイトの採用単価は2020年以降、上昇を続けています。
今後も少子高齢化が進む日本において、このコストが自然に下がることは考えにくいでしょう。
| 年度 | 1人あたりの平均採用単価 |
| 2019年 | 6.4万円 |
| 2020年 | 5.2万円 |
| 2021年 | 6.0万円 |
| 2022年 | 7.0万円 |
企業側は、現状の採用手法に頼るだけでなく、積極的なコストの見直しを進める必要があります。
なぜここまで費用が高騰しているのか、原因を探っていきましょう。
アルバイトの採用単価が高まっている主な原因
ここまで採用単価が高まっている背景には、2つの大きな理由があります。
・慢性的な人手不足と採用競争の激化
・早期離職による「採用の掛け捨て」の発生
慢性的な人手不足と採用競争の激化
労働人口の減少を背景に、多くの企業で人手不足が慢性化しています。
企業側の求人需要が高まる一方で、人材の供給を簡単に増やすことはできません。
結果として採用競争が激しくなり、応募者を勝ち取るためのコスト増加が避けられない状況となっているのです。
特に、同じ地域や同じ業種で複数の企業が同時に求人を出すと、限られた人材を奪い合う構図になります。
他社の求人に埋もれないためには、求人媒体の有料オプションを追加したり、掲載内容を工夫したりするなどの対応が必要でしょう。
それでも応募が集まらず、募集期間の延長を余儀なくされるケースも少なくありません。
こうした積み重ねによって、1人あたりの採用にかかる外部コストが上昇しやすくなっているのが実態です。
早期離職による「採用の掛け捨て」の発生
平均7万円もの採用コストをかけて採用しても、初日の無断欠勤や早期離職が起きるケースは珍しくありません。
この場合、投じたコストは完全に赤字となり、「採用の掛け捨て」状態となってしまいます。
近年は求職者にとって仕事の選択肢が多く、アルバイトでも比較的次の勤務先を探しやすい環境です。
退職代行サービスの登場からも、仕事を辞めることへの心理的ハードルが以前より下がっている側面がうかがえます。
こうした風潮もあり、少しでも職場に合わないと感じれば、すぐに別の仕事へ移りやすい状況となりました。
つまり企業から見れば、以前よりも早期離職などが起きやすくなっています。
人が辞めるたびに再び求人を出す負のループは、企業の採用単価を押し上げる要因となります。
この掛け捨てリスクをいかに防ぐかが、根本的なコスト削減の鍵といえるでしょう。
アルバイトの採用単価を抑える具体策
高騰する採用コストや掛け捨てリスクから脱却するためには、早急な対策が必要です。
ここでは、採用単価を抑えるために企業が今すぐ取り組むべき3つの具体策を紹介します。
リファラル採用やSNS採用を活用する
既存スタッフから友人や知人を紹介してもらう「リファラル採用」や、SNSを通して求職者に直接アプローチする「SNS採用」は、人材確保の有効な手段です。
求人媒体のように高額な広告費がかからないため、採用単価の削減につながります。
SNSの運用や面接などの内部コストは発生するものの、やり方次第では採用費用を0円に近づけられるでしょう。
初期費用をかけずに手軽に始められるため、積極的に取り入れたい打ち手の1つです。
既存スタッフの定着率を上げ離職を防ぐ
新しい人を採用する機会を減らすことは、採用単価を下げる確実な方法です。
今いるスタッフに長く働いてもらえば、余計な採用コストは発生しません。
そのためには、労働環境の見直しや評価制度の整備などを通して、スタッフの不満を解消することが求められます。早期離職の芽を摘み、掛け捨てを防ぎましょう。
単発・スポットのバイトアプリを活用する
急な人手不足の対策には、スポット採用を取り入れるのが効果的です。
必要な日、必要な時間だけピンポイントに人材を確保でき、無駄な固定人件費や広告費を無理なく削れます。
従来の求人媒体は、採用の有無にかかわらず費用がかかる掲載課金型が主流です。
しかし、近年人気の単発・スポットのバイトアプリであれば、成果報酬に近い形で利用できます。
実際に稼働した分だけ費用が発生するため、採用の掛け捨てになる心配がありません。柔軟な働き方を提供するスポット採用は、コスト最適化の強い味方として役立つでしょう。
掛け捨てリスクゼロ！採用単価を最適化する「スポットバイトル」
平均7万円の採用単価や、早期離職による掛け捨てという悩みを解消したい採用担当者には、ディップ株式会社が提供する「スポットバイトル」がおすすめです。
スポットバイトルであれば面接や履歴書なしで、必要な日時でのみピンポイントに人材を確保できます。
求人広告などの外部コストも、面接や書類確認などの内部コストも大幅な削減を図れます。
1日単位での雇用が前提となるため、採用直後に辞められるリスクも発生しません。
費用が無駄になる掛け捨てリスクがない点は、企業にとって嬉しいメリットです。
高騰する採用単価に悩む企業は、効率的で手軽な人員確保の手段を取り入れてみましょう。
以下のWebページから詳細を確認し、ぜひ導入を検討してみてください。
まとめ
アルバイトの採用単価は、採用競争の激化などを背景に年々上昇しています。企業は自社の数値を正しく把握し、無駄なコストを削る対策を取り入れることが大切です。
採用費用を抑えるためには、単に求人の広告費を削るだけでは不十分といえます。
早期離職によって費用が赤字になる、採用の掛け捨てリスクを防ぐ仕組みが欠かせません。
従来の手法とあわせて、面接不要で必要な人材を確保できる「スポットバイトル」を活用してみてください。
自社の採用単価を最適化し、安定した人員確保と店舗運営を実現しましょう。
